会社やビジネスをはじめるときの情報サイト

社員教育は重要!?社員教育の目的、種類やタイミングなどについて解説


企業を成長させるために社員教育は大変重要になります。社員教育には仕事のスキルアップを狙うものだけではなく、企業文化の浸透など様々な目的があります。

そこで今回は、社員教育の目的、種類やタイミングなどについて解説していきます。

※この記事を書いているHAJIMERU01.comを運営しているスタートゼロワン社が発行している「起業のミカタ(小冊子)」では、更に詳しい情報を解説しています。無料でお送りしていますので、是非取り寄せをしてみて下さい。

そもそも社員教育とは?

社員教育とは、企業が社員に対して働く上で必要な知識を提供することです。社員教育というと、外部の講師を招いて実施する研修や集合研修を想像される方もいるかもしれませんが、実は研修だけに限りません。

OJT(=On The Job Training)や個別面談、資格取得支援なども社員教育の手段の一つといえます。また、実施するタイミングもさまざまで、入社時だけでなく長期間勤務している社員なども対象とした社員教育もあります。

社員教育の目的とは?

社員教育の目的は、人材を育てて効率的に活用し、利益を生み出すことです。また、従業員の段階に応じて常に成長を目指すチャンスを与えることで、人材流出を防ぐことも社員教育の目的と言えます。社員教育をおこなうことで、従業員は働きやすくなり、働きがいを感じて生き生きと仕事に精を出すでしょう。そうすることで、従業員一人ひとりは前向きで健全な努力をもって、最大限のパフォーマンスを上げられるようになります。こうした人材の成長とパフォーマンスの向上によって、会社が成長する循環を作ることこそが、社員教育が目指す最終的な目的です。

また、優秀な戦力となった従業員にはそのまま会社にとどまり、力を発揮してほしいものです。他社への流出を防ぎ、これまでの社員教育の成果を発揮し続けてもらうためには、継続的に社員教育を行い、成長のチャンスを与えるようにしてください。

このように、社員教育では、従業員を育て続け、会社の利益と成長に関わり続けてもらう礎を作ります。

【無料】起業相談会を実施しています。起業相談会申し込みはこちらから。

社員教育を行うメリット

社員教育によって従業員を育てることには様々なメリットがあります。

会社・業務の目的と存在意義を共有できる

企業全体の社会的な目的や業務の目的を、社員全員と共有することができます。企業には、企業理念や経営理念といった企業活動の根幹となる考えがあるはずです。社員教育を通して、自社が「どのようにあるべきなのか」やその理念に対して「自身の業務がどのように結び付けられるのか」をしっかり関連付けることができます。それにより社員は、何に貢献できるのかが明確になり、モチベーションの向上に繋がります。

生産性を向上させられる

社員教育を通して業務に必要となるスキルや知識を身に付けることで、労働生産性が向上します。内閣府が発表した「平成30年度経済財政報告(経済財政白書)原案」でも、教育訓練には一定の生産性の向上が見られるというデータがあります。また、人手不足を教育訓練によってカバーしようとしている可能性も示唆されました。

コンプライアンス、情報セキュリティのリスクを軽減できる

コンプライアンスや情報セキュリティのリスクは、企業にとって非常に大きな課題です。これらの問題は、重大な損失になりかねないもので、一度問題が起これば、存続すら危うくしかねない影響を与えます。そのため、社員教育によるコンプライアンスや情報セキュリティのリスク軽減に期待が高まっています。

コンプライアンスや情報セキュリティについての意識付けや基礎知識の蓄積、さらにビジネスマナーやリスク回避の方法について身に付けさせることが効果的です。何がコンプライアンス違反に当たるか理解させること、情報漏えいにつながる恐れのある行動を具体的に理解させることも重要です。

企業の信頼を高められる

社員教育では、従業員としての自覚、企業の代表、代理として対外的な場に立つ意識を育てることができます。こうした意識付けにより、顧客や取引先に対して企業の代表にふさわしい態度で接することができるようになり、企業全体の信頼も高まります。

特に新人研修では、企業の一員である自覚を促し、企業を背負って働いていることを認識するよう導くことが大切です。コンプライアンスに注意を払い、倫理観に従って働く従業員を増やすことで、企業は社会的信用を高められます。

【無料】資金調達相談会を実施しています。資金調達相談会申し込みはこちらから。

社員教育のデメリット

社員教育を行うデメリットは、時間的なコストと金銭的なコストがかかってくる点です。社内で社員教育を行えないということになると、外部の研修会社の講師に来てもらい研修を実施してもらわなくてはいけません。社員の教育を行うためには、教わる社員がいる一方で、教える社員もいることになります。

社内で研修を行う際には、ベテランの上司が教える側になり、部下が教わる側としてスキルを落とし込んでいくことが多いのではないでしょうか。特に中小企業の営業組織では、多くのリソースを確保することは難しいため、営業マネージャーがプレイングマネージャーとして、自分の数字を追いながらも、部下のマネジメントもしなくてはいけないという状況もあるでしょう。そのような場合、営業マネジャーにもかなりの負担がかかってしまいます。

社員教育の種類と効果的なタイミングとは?

社員教育には、現場で行うOJTと、現場から離れて行うOFF-JT(集合研修、自己啓発支援)があります。

集合研修は一般に、入社、異動、昇進など、社員が新しい環境で仕事をする時期に行われます。また、ITスキル、英語、法律改正の知識など、その都度企画するタイプの研修もあります。今後のビジネスで必要になる技能を身につける研修は、他社より早期に実施することがポイントです。他社に比べて知見の高い社員が増えることにより、企業の対外的な評価も高まるでしょう。

ただし、集合研修は社員の業務の負担になる場合もあるため、実施するタイミングが重要です。繁忙期を避け、かつ短期間で行うことがベターです。研修の内容によってはオンライン研修システムを利用し、社員が拠点の会議室や自分の机で受講できる研修スタイルに変更すると効率的です。これまでの研修内容も一度、集合研修とオンライン研修のどちらに適しているか分類してみましょう。今後実施する研修の費用対効果を高めることができます。

近年はインターネット環境が普及したためeラーニングシステムも進化しています。モバイル対応システムを導入すると、社員は自宅、移動中、休憩時間などに気軽に学習できます。カリキュラムも集合研修と遜色ないほど多彩になりつつあるので、自己啓発支援だけでなく、集合研修のフォローアップツールとして活用することも有効になります。

【無料】飲食開業相談会を実施しています。飲食開業相談会申し込みはこちらから。

まとめ


いかがでしたでしょうか?今回は、社員教育の目的やメリット、タイミングなどについて解説しました。

社員教育は、研修の実施や効果測定で終わるのではなく、振り返りまでしっかりと行ってPDCAサイクルを回すことで、社員教育の質を高め続けることができます。

より詳しい情報や起業・開業に役立つ情報は「起業のミカタ(小冊子)」を無料で贈呈していますので、合わせてお読みください。

お問い合わせ
起業・飲食開業の事など、お気軽にご相談ください。 HAJIMERU01.comでは
『起業・開業やビジネスの「はじめる」1%向上に役立つ情報などを提供します』
記事のお問い合わせは
下記電話にお問合せください。

スタートゼロワン株式会社
電話番号:03-6380-3041

記事カテゴリー

タグクラウド

おすすめ記事

起業・開業支援関連

起業・開業のノウハウ集
起業・開業の専門家が教えます
資金調達 情報サイト
飲食開業 情報サイト