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プログラマーでの開業について


プログラマーはここ数年、将来を見据えた職業として人気があります。企業で雇われるプログラマーだけでなく、フリーランスや法人として独立する人も多くいます。

今回は、プログラマーでの開業について解説していきます。

プログラマーの現状

日本ではシステム開発を外注する文化が根強くあります。ITが急速に普及している現在ではなにか新しいサービスを世の中に価値提供しようと考えた場合、システム開発から避けて通ることは出来ませんので、これらの理由から、現状ではIT業界の中では、プログラマーの需要はより一層高まっていくと予想できます。

但し、ITを取り巻く環境が激変する中で、変化のスピードに適応することは難しくなってきており、ただプログラミングが出来るだけでは事業として行う場合にはリスクになります。

プログラマーにはどんな種類がある?

プログラマーと言っても、さまざまな種類のプログラマーが存在します。大きく分けて以下5種類のプログラマーに分かれます。

  • ①Webプログラマー:Webサイトに特化したプログラミングが中心であり、Webシステムの開発を行います。
  • ②アプリプログラマー:パソコンやスマートフォンにインストールされたアプリケーションのプログラミングを担当します。
  • ③ゲームプログラマー:名前の通りゲーム制作を行うプログラマーです。
  • ④組み込み系システムプログラマー:家電製品やカーナビなどに組み込まれているプログラムの開発を中心に行います。
  • ⑤汎用系システム:大企業や政府機関など向けの高性能・集中処理型の大型コンピュータのことで、このシステムの開発を行うのが汎用系システムプログラマーです。

プログラマーで起業・開業するタイプ

  • 受託プログラマー
  • 発信者
  • 自社サービス

受託プログラマー

受けた依頼からWebサービスを構築することで個人事業主や法人として起業する方法です。

発信者

自身のWebサイト(ブログ・アフェリエイトサイト等)を運営しながら、そのノウハウやライフスタイルを発信して個人事業主や法人として起業する方法です。

自社サービス

自社サービスを立ち上げて事業を行なう方法です。自社サービスで大事なのは、プログラミングスキルだけではなく企画力も大切になってきます。

上記の3つを組み合わせて起業・開業することもできます。当然、事業として行う為にはプログラミングスキルだけではなく、企画力や経営力が必要になってきます。

起業・開業の手続き

個人事業主としてプログラマーになる場合、一般的な手続きとして、個人事業の場合、個人事業の開廃業等届出書、所得税の棚卸資産の評価方法・減価償却資産償却方法の届出書、青色申告承認申請書等を納税地の所轄税務署へ提出します。また、個人事業開始申告書は事業所所在地の都道府県税事務所へ。詳しくは、最寄りの管轄行政に問い合わせが必要です。

法人として会社を設立する場合、定款作成、会社登記をし、法人設立届出書、青色申告の承認申請書、給与支払事務所等の開設届出書、源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書、法人設立届出書(地方税)などを提出します。

まとめ


日本のIT業界ではプログラマーはまだまだ不足しています。プログラマーとして起業する場合、そう簡単ではありませんが、自分の能力によって収入が大きく変動するため非常にやりがいがあります。

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